お店があることは土地選びにも影響する
我が家が土地を決めるとき、判断材料にしたことのひとつが、すぐ近く（徒歩3分以内）にコンビニがある、ということでした。
土地にかけられる予算を抑えるため、大きなスーパーやドラッグストアは、徒歩ではちょっと遠くなってしまいましたが、北海道では車社会。日々の買い物はほぼ車で行くため、今のところは何とかなります。
でも、やっぱり家の近くに全くお店がないのは困る…とも思っていたんです。
実際、そのコンビニがあるとないでは大違い。24時間営業ではないものの、深夜まで開いているそのお店は貴重な存在です。
お店があっても閉店することがある
しかし、コロナ禍のせいもあるのか、今はあちこちで閉店するお店が相次いでいます。
地元の新聞でも、そうしたことに関する投書がありました。
「徒歩圏内にあるスーパー2店が相次いで営業をやめました。（中略）通行する人の数も少なくなりました。（中略）地域の商店街がどんどん寂しくなり、個人経営のお店が少なくなっています。今まで消費者がお店を選んでいると思っていましたが、店側も地域を選んでいることに改めて気付かされました。」
北海道新聞 2020.9.27付朝刊「読者の声」欄より引用
店側も地域を選んでいる…というくだりには、ハッとしました。
商売する側も、「ここでは利益が期待できない」と思えば、出店することもないでしょうし、今あるお店も撤退してしまうかもしれません。
年をとって、遠くのお店まで車で行けなくなったとき、頼りになるのは近くのお店のはずなのに、そこがなかったらどれだけ不便なことでしょう。
宅配サービスもありますが、やはり近くに足を運べるお店があることは大切です。
我が家の近くのコンビニは、幸い繁盛しているようで、いつもお客さんの車でいっぱいです。自分も、極力その店を利用するようにしています。
人口の動きも考えて土地を決める
かつて、私の実家のそばにも大きなスーパーがありました。
「これで両親の老後にも安心」と思っていたら、いつのまにか閉店していたことがあります。
幸い、そこには数年後、別なドラッグストアが出店しました。日用雑貨や食品も扱う店だったのでほっとしましたが…。
そのエリアは街の中心部に近く、人口も比較的多いところです。そのため別なお店も来てくれたのでしょうが、エリア全体がさびれていく状況なら、無理だったかもしれません。
都市計画にも注目を
地方では高齢化が進み、財政状況はひっ迫しています。都市インフラの維持費を抑えるために、国をはじめとした行政は、コンパクトシティ化を推進しています。郊外よりも都市中心部に市街地を集約するという計画です。
そのため、中心部から離れすぎた郊外の土地を購入してしまうと、行政サービスの低下や、将来的な資産価値の目減りなど、不利益を被る可能性もあります。
土地を購入するときは、自治体の都市計画や、地域住民の年齢分布などにも注目しておいたほうがいいのでは…と思います。
